初のL1-zkEVMワークショップが11日、&初のL1-zkEVMワークショップが11日、&

イーサリアム、大幅な設計刷新へ

2026/02/10 18:04
8 分で読めます

初のL1-zkEVMワークショップが11日、開催される。これにより、ブロックの検証をより高速・低コストかつ誰でも利用できる新システムの初公開となる見通し。

イーサリアムは、今後すべてのトランザクションを再実行する代わりにゼロ知識(ZK)証明に依拠する可能性がある。これにより、バリデーターは暗号学的証明で正当性を検証できる。

イーサリアムのZK証明導入がブロック検証を再定義する理由

イーサリアム財団の研究者、Ladislaus.eth氏は、これを「ネットワーク史上、間違いなく最も重要なアップグレードの1つ」と評価した。

今回の変更はL1-zkEVM 2026ロードマップの一環であり、EIP-8025(Optional Execution Proofs)機能に焦点を当てている。これにより、特定のバリデーターであるzkAttesterが暗号学的証明を用いてブロックを確認できるようになり、すべてのトランザクションを自分でチェックする必要がなくなる。

この変更は任意のため、アップグレードを強制されることはなく、既存ノードは現状通り機能する。しかし、導入した場合の恩恵は大きい見込み。

現状ではブロック検証の際、すべてのトランザクションを再実行する必要があり、ネットワークが拡大するほど時間とリソースがかかる。

ZK証明を使えば、zkAttesterは全ブロックチェーンを保存せずとも、ほぼ即時でブロックの検証が可能となる。

これは単なる速度向上だけの話ではない。ハードウェア、ストレージ、帯域幅が抑えられるため、イーサリアムの利用障壁が大きく下がる。

個人ステーキングや自宅バリデーターも、一般的な消費者向けハードウェアのみで完全に参加できる。これによりネットワークの分散性と「信頼するな、検証せよ」という理念が維持される。

ガス限度額の引き上げや高速な実行も、より小規模な参加者を排除することなく可能となる。

EIP-8025は柔軟性とセキュリティを重視する。複数クライアントによる証明がネットワーク全体で共有され、バリデーターは独立した証明が十分に集まった時点で(現時点では5つ中3つ)ブロックを受け付ける仕組みが提案されている。

このアプローチにより、クライアントソフトウェアの多様性を保ちつつ、ネットワークの安全性と包摂性、そして中央集権化への耐性が確保される。

機関投資家の動きと明日の講演会がイーサリアム検証新時代を示唆

タイミングも極めて重要である。2026年のイーサリアムは、Fidelity Digital Assetsやモルガン・スタンレー、グレイスケール、ブラックロック、スタンダードチャータードが積極的に構築・投資するなど、機関投資家による導入が急増している。

トークン化資産、ステーブルコイン、ステーキング商品が引き続き拡大し、Glamsterdamハードフォーク(提案者・ビルダー分離ePBS搭載)などのプロジェクトがL1におけるZK証明生成の実用化を後押しする。

L1-zkEVMの開発はレイヤー2ロールアップや、ZisK、openVM、RISC ZeroといったzkVMベンダーにも恩恵をもたらす。標準化された実行証人やZK VM APIは共通インフラとなり、L1バリデーター、L2プロトコルの双方が同様の証明を活用できる。

2月11日のワークショップでは、以下の6つの主要サブテーマを扱う予定:

  • 実行証人およびゲストプログラムの標準化
  • zkVM-guest APIの標準化
  • コンセンサスレイヤーへの統合
  • プロバーインフラ
  • ベンチマーク、そして
  • セキュリティのための形式的検証

これが、イーサリアムの2026年ロードマップにおいて、ブロック検証を任意かつ証明駆動、さらに効率的に進化させる公式な始動点となる。

導入が拡大すれば、EIP-8025によりノートパソコンでもフル検証ノードが再び実現し、分散性やセキュリティを損なうことなくイーサリアム基盤を拡張できる可能性がある。

バリデーター、開発者、利用者すべてにとって、イーサリアムのブロック検証が新時代へ突入する瞬間となるかもしれない。

明日のL1-zkEVMワークショップは、The Merge以来最大の建築的変革の幕開けを示唆する内容になる見込み。

免責事項:このサイトに転載されている記事は、公開プラットフォームから引用されており、情報提供のみを目的としています。MEXCの見解を必ずしも反映するものではありません。すべての権利は原著者に帰属します。コンテンツが第三者の権利を侵害していると思われる場合は、削除を依頼するために [email protected] までご連絡ください。MEXCは、コンテンツの正確性、完全性、適時性について一切保証せず、提供された情報に基づいて行われたいかなる行動についても責任を負いません。本コンテンツは、財務、法律、その他の専門的なアドバイスを構成するものではなく、MEXCによる推奨または支持と見なされるべきではありません。